居住年数と形態

居住年数や形態がクレジットカードの審査に与える影響とは?

クレジットカード 審査ガイド

多くのクレジットカード会社では勤務年数と同様、居住の「年数」を重視します。

居住年数は結構重要

クレジットカード会社の多くは、居住年数が「最低1年以上」としています。勤務年数に関しては年収よりも勤務年数を重視するのと同様、「いい家に住んでいるかどうか」よりも「長く住んでいるかどうか」を重視します。

いくら豪邸に住んでいてもダメで、何年も住み続けることで「信用」が生まれるのです。しかし、持ち家の場合は例外で、自己名義で家を買った場合は、引っ越ししたばかりであっても審査には影響しないことが多いです。

カード会社が年数を重視するには「信用」ということ以外にも理由があります。もし何かあった場合にあっちこっちにフラフラしないで「動かずにいてくれる」ことがカード会社にとってはありがたいのです。

カード会社は、申告された住所に本当に住んでいるかどうかを確認し、確認が取れた場合は申告の年数をそのまま採用する場合が多いようです。申込時に確認する本人確認書類や住民票、またはゼンリンの住宅地図などで申告された住所が正しいかどうかを判断します。

居住形態もそこそこ重視される

クレジットカードの審査では居住年数ほどではありませんが、居住形態も重視されます。居住形態を重視する理由は単純で、「居住形態と逃げる確率」が密接な関係にあるからです。

一般的なカード会社では、評価の高い順の居住形態は以下の通りになります。

  1. 自己名義の持ち家
  2. 家族名義の持ち家
  3. 官舎
  4. 社宅
  5. 賃貸マンション
  6. 賃貸アパート
  7. 公営住宅
  8. 下宿・居候

上の順位はあくまで、統計上の「夜逃げする確率の低い順」です。自己名義の家を持っている人は経済的に余裕があるとか、下宿の人は経済的に厳しいとかそういった判断をカード会社がしているわけではありません。あくまで「過去の統計上」、上の順で夜逃げする確率が低いということです。